東京電力福島第一原発事故を受け、スポーツを研究する学者やアスリートらでつくる日本スポーツ学会は22日、福島県と近隣県の学校・スポーツ施設内にある放射能に汚染された土壌の改良の徹底などを国に提言する文書を発表した。
他に、室内プールを増設すること、長期休暇の際に被災地の子供たちを遠方に滞在させてスポーツを体験させることを提言している。学会メンバーで京都・伏見工高ラグビー部総監督の山口良治氏は記者会見で「被災地では土の汚染を心配してタックルで飛び込めない状況で、心が痛む。一日も早く普通に汗をかける状況を取り戻してやらないといけない」と語った。
24日施行のスポーツ基本法は、すべての人にスポーツをする機会を保障する「スポーツ権」を認めている。同学会は基本法を受け、これら3項目を最優先で実現するべきだ、としている。