東京湾岸の液状化、面積で山手線内の半分以上

　東日本大震災で地盤の液状化に見舞われた面積が、東京湾岸地域だけで、ＪＲ山手線の内側の半分以上、大阪市の６分の１強、福岡市や名古屋市の８分の１にあたる４０平方キロを超えることが１１日、地盤工学会の第一次調査で明らかになった。埼玉県や千葉県の内陸部などでも確認されており、合わせれば国内過去最大規模になるのは間違いないという。

　同学会の災害調査報告会で東京電機大の安田進教授（地盤工学）が発表した。３月１２日〜２３日に関東地方の各地で現地調査し、東京・お台場から千葉市にかけての東京湾岸地域、埼玉県久喜市や千葉県我孫子市、印西市、茨城県潮来市や鹿島市などで液状化を確認。埋め立て地や千葉、茨城県境の利根川など川や湖沼沿いの地域に分布していた。

　安田さんらは、道路に砂が噴き上げられたり、マンホールが浮き上がったりする液状化の被害があった地域の広さを積算した。

　東京湾岸地域の被災面積は概算で約４２平方キロ。安田教授は「阪神大震災では神戸〜尼崎市間で液状化が起きた面積は１０平方キロ程度だった。今回、他の地域の分も加えれば国内で過去最大規模と言っていい」と話す。

　同日の報告会では、東北地方でも液状化が認められるとの断片的な報告があった。液状化の被災面積がさらに広がるのは確実だ。

　２月のニュージーランド南部地震では、半年前の地震で液状化を起こした同じ場所で、再び大規模な液状化が起こったことも確認されている。

　安田教授は「今後の余震で再び液状化する可能性がある。復旧活動のタイミングを決めるのが難しくなるだろう」と話した。（吉田晋）