大規模余震、なお警戒必要　地殻のバランス崩れたまま

　宮城県沖で起きた７日深夜のマグニチュード（Ｍ）７．１の地震について、政府の地震調査委員会は８日、臨時会を開いて東日本大震災を引き起こした３月１１日の本震（Ｍ９）の余震と認定、「今後も、規模の大きな余震が発生する恐れがある」と注意を促した。

　今回の地震は、巨大地震となりやすいプレート（岩板）境界の海溝型地震の本震と異なり、海のプレートの内部で起きた。エネルギーは本震（最大震度７）の約７００分の１に過ぎないが、陸から近かったため、最大の震度６強を記録した。

　Ｍ５以上の余震は７日までに４６０回以上起きており、Ｍ７以上の余震は４回目。Ｍ７は「震源近くは震度６弱〜６強の可能性がある」地震だ。気象庁が６日に発表したＭ７以上の余震が起きる確率は３日以内に１０％まで減ったが、専門家は「少なくとも半年はＭ７級の余震の覚悟が必要」と指摘する。

　地震調査委によると、本震によって地殻内の力のバランスが崩れており、様々な余震が続いている。梅田康弘京都大名誉教授は「本震のマグニチュードから１引いたＭ８ぐらいの余震もあり得る」と指摘する。

　国土地理院の観測では、現在も東北から首都圏にかけて、大地震のあとに起きる「余効変動」と呼ばれる現象が続き、地殻変動が依然として激しいことを示している。

　余震域の外も気が抜けない。本震以降、東日本を中心に次々に地震が起きている。３月１２日には長野県北部でＭ６．７（最大震度６強）、秋田沖でＭ６．４（同４）、同１５日夜には静岡県東部でＭ６．４（同６強）の地震があった。島崎邦彦東京大名誉教授は「大震災の影響で各地で地震活動が活発化しており、これからも誘発地震は続く」と見ている。

　過去には、１９４４年の東南海地震（Ｍ７．９）の直後に三河地震（Ｍ６．８）、４６年の南海地震（Ｍ８）の２年後に福井地震（Ｍ７．１）が起きた。地震調査委の阿部勝征委員長（東京大名誉教授）も「海溝で巨大地震が起きる前後には、内陸で被害が出る地震が起きやすい傾向にある」と話す。

　さらに気がかりなのが、巨大地震の再来。海溝型地震では本震に隣接する地域で、同規模の地震が起きることが珍しくない。

　４４年と４６年の東南海と南海地震、２００４年１２月のスマトラ沖地震（Ｍ９．１）でも約３カ月後にＭ８．６の地震が起きている。