首都圏給食、おかずなし　工場損壊や食材不足・停電響く

　東日本大震災の影響で、給食を取りやめたり、おかずのない給食を出したりする小中学校が首都圏で相次いでいる。給食センターや食品工場が壊れたり、食材不足や計画停電が響いたり。新入生を迎える４月になっても本来の給食に戻せない学校も出かねない。　

　ミルクロールパン一つと牛乳、オレンジ４分の１。千葉市中央区の市立蘇我小（児童８８４人）の１６日の献立だ。あり合わせのマーガリンやグラニュー糖を調理室でつけてカロリーを保つ努力をしているが、それでも通常の７割程度という。

　配膳中、６年３組の担任の鎌形真喜子教諭（２９）は「被災地は大変な状況が続いています」と子どもたちに語りかけた。大森千尋さん（１２）は「被災地の人たちのことを考えたら、すごくおいしく感じる」と話した。

　千葉市内１７９の小中学校・特別支援学校では震災後、給食からおかずが消えた。食材の確保が難しいことや、同じ市内でも計画停電の対象になって調理や食器洗浄ができない地区とできる地区に分かれて対応に差が出るのを避けるためだ。

　市教育委員会は授業を３時間目までとし、帰宅直前に給食を出すよう全校に指示している。メニューは各校が用意できる限り。多くはパンやおにぎりと牛乳だけだ。

　「調理員さんたちが、揚げパンにするなどできる範囲で工夫を凝らして食べやすくしてくれている。両親が働いている子どもが多いので、量は少なくても何とか学校期間中は続けたい。かわいそうな面はあるが、せめて子どもたちが食の大切さを考える機会になってほしい」。蘇我小の藤田雅臣校長は話した。

　千葉県内の学校給食の食材を調達する千葉県学校給食会によると、１６日に県内でおかずのついた通常の給食を出した公立小中学校は、全体の１割程度だという。残る９割は中止したり、パンと牛乳だけの簡易版にしたりした。

　いつもの給食を出せない最大の理由は計画停電。たくさんの学校の給食をまとめて作る給食センターは最近「オール電化」施設が増えており、特に食器洗浄機が使えなくなることが痛手だという。

　神奈川県でも計画停電を理由に、多くの学校が給食を中止したり簡易化したりしている。各市町村教委が、食器洗浄機のほか冷蔵庫や冷凍庫も使えなくなると食中毒の危険が高まると判断した。電車が運休したり混雑したりして、調理担当者が給食室にたどりつけないことも心配したという。

　さいたま市立の小中１５９校は１５日から学期末まで給食を取りやめた。午前中だけ授業を行う学校と弁当持参で午後も授業をする学校がある。

　計画停電に当たると調理場の機器が使えないうえ、学校によってはポンプが止まって水が使えなくなる。さらに魚介類や米、パンも手に入りにくくなった。東北地方に多い水産加工工場は、多くが津波などで被災。首都圏の精米工場や製粉工場も被災して製造が止まっているからだという。

　集金済みの給食費は、使わなかった分を日割り計算して返還する予定だ。

　埼玉県学校給食会の吉田昭夫事務局次長によると、埼玉県内では７〜８割の公立小中学校が給食を取りやめている。「現在、西日本からの調達ルートを作ろうとしている。学校には集められる食材に合わせて献立を作り直してもらうことになるだろう」

　震度６弱の揺れで給食センターが壊れて使えなくなったのは、茨城県南部のつくばみらい市。小中１４校の給食は１８日までが弁当で、それ以降は今年度の授業が終わる２３日までパンと牛乳、容器入りのデザートだけだ。市はセンターの復旧を急いでいるが、施設が直っても「実際に調理に使うには施設や器具の消毒が必要。新学期に間に合わない可能性もある」と担当者は話す。

　東京都内の小中学校の大半では１６日、給食から牛乳が消えた。牛乳の大半を調達している東京都給食センターによると、牛乳を供給する関東のメーカーは工場が損傷して使えないラインができたうえ、紙パック用の紙の調達も難航。生産がストップしているという。（増谷文生、重政紀元）